この連載も最後の回となりました。これまでさまざまな医療機器や医療用材料について見てきましたが、これらは実際に医療現場で正しく使える状態になって初めて、私たちの治療や健康維持に役立ちます。医療機関に医療機器を供給する役割を担う医療機器販売業はまた、医療現場でのクレームやニーズをメーカー側に伝える役割も持っていると聞き、日本医療機器販売業協会の方に詳しくお話を伺いました。

――今まで伺ってきたさまざまな医療機器も、販売業者の方がいなければ、現場で活躍できないのですね。

そうですね。私たちは、メーカーが作った医療機器を医療機関に届けるという役割を担っています。また、医療機器に関する新しい情報をキャッチし、医療機関に知らせるとともに、医療機関からの要望をお聞きしてメーカーに伝えることも行っています。

――メーカーと医療機関とのパイプ役ですね。

はい。医療機器の販売は専門知識が必要で、誰にでもできるわけではありません。特に高度な医療機器の取り扱いには都道府県の許認可が必要です。私たちは医療機器の販売業や修理業の許認可を受けて、医療機関に医療機器を販売しています。日本はWHOに世界一の医療体制と評価されています。その要因の１つが国のすみずみにまで医療機関が存在し、地域の医療が充実しているからなんです。そしてその素晴しい体制を支えているのが全国を網羅している私たち医療機器販売業による流通なのです。もちろん医療機器の流通だけでなく、医療現場と医療機器メーカーとの間をつなぐ情報の流通も担っています。

――確かに、医療現場に必要な医療機器や医療用材料が届かなければ、医療を行うことができなくなりますね。

医療機関に必要な医療機器や医療用材料を迅速に、そして安定的に供給することが私たちの大きな役割の１つです。それらの医療機器は、ガーゼや注射針などの、小さくて、使い捨ての消耗品から、MRIやCTなどの大型の最新機器まで多岐にわたり、サイズバリエーションも含めるとそのアイテムは60万点を越えると思われます。

――そんなにたくさんの「商品」を取り扱っているのですか？

そうですね。しかも、日々新しい製品が出るため、常に新しい医療機器の情報を管理して、医療機関の要望にいつでも応えられるようにしなければなりません。医療機器はその効果効能に合わせて少量多品種となっています。それらのバリエーションをきちんと把握することも私たちの大切な仕事です。

また、医療機器の導入に当たっては、その設置場所を始め、医療現場の効率化を考えたマネジメントも求められ、さらに技術指導や最適な医療サービスのご提案まで、多岐にわたって医療機関をサポートしています。