厚生労働省から2026年3月27日に公表された「第3期医療機器基本計画策定に向けた中間とりまとめ」について紹介します。2040年に向けて目指すべき医療機器の姿（将来像）を設定し、実現に向けての基本方針と対応するKGI とともに、優先的に取り組むべき施策についても示しています。

（2026年4月15日発行 医機連通信第346号より抜粋。）

国内医療機器企業のIR情報から、各企業の売上高に対する営業利益と研究開発費の割合をそれぞれ求め関係をまとめました。各企業の2017～2024年度における売上高研究開発費率の平均値は約5～6%であることが示されました。

（2026年3月16日発行 医機連通信第345号より抜粋。）

薬動の最新年報データを基に、主に国内医療機器市場について、従来の集計方法を一部変更し可視化したダッシュボードを、医機連ウェブサイト内「MDPROデータ集」に追加公開したことを紹介しました。

（2026年2月16日発行 医機連通信第344号より抜粋。）

国際的な環境規制強化が進んでいることから、医療機器産業では、安全性・品質・供給安定性のバランスを意識した継続的な対応が必要であり、規制対象物質の例として、残留性有機汚染物質（POPs）および滅菌用EOガスに注目しました。

（2026年1月15日発行 医機連通信第343号より抜粋。）

国内医療機器企業のIR情報から「各企業の営業利益・売上高営業利益率の分布の推移」および「各企業の海外売上高比率および営業利益の関係」をまとめました。各企業の2017～2024年度における売上高営業利益率は、中央値および平均値はおおむね10％前後、第1 四分位数は5～6％、第3 四分位は17～19％であることが示されました。

（2025年12月15日発行 医機連通信第342号より抜粋。）

EU（欧州連合）の医療DX事例として、eHealth総合成熟度スコアや電子政府開発指数ランキング上位のエストニアおよび医療機器市場規模上位国であるドイツを中心に紹介しました。

（2025年11月17日発行 医機連通信第341号より抜粋。）

国内医療機器企業のIR情報から得られた「各企業の売上高の合計」および当該合計の「海外売上高比率」は、共に増加傾向を示しました。「各企業の売上高の合計」については、一部の売上高上位企業の売上高の増加による影響が大きく、一方「海外売上高比率」については、比較的多くの企業で増加していることがわかりました。

（2025年10月15日発行 医機連通信第340号より抜粋。）