本稿では、上場医療機器企業47社の決算期末のIRデータを調査対象として、2020年4~6月期、7~9月期、10~12月期の売上高、営業利益率を前年同期の値と比較し、コロナ禍における医療機器産業動向について分析しました。 （2021年4月15日発行医機連通信第286号より抜粋し、グラフ表示方法を変更したもので再構成しました。考察、結論等に変更はありません。）

オンデマンドで医療機器に関する情報にアクセスできるように、MDPROサイトの｢MDPRO データ集｣に、変更以前の12年間(平成18年(2006年)～平成30年(2018年))の「薬事工業生産動態統計年報」に関するコンテンツを掲載しています。 本稿では、そのコンテンツをサンプルとして、利用方法について説明しました。 （2021年3月15日発行 医機連通信第285号より抜粋。）

本稿では、医薬品セグメントの売上高上位 20社のデジタルプラットフォームに対する取組み動向を調べ、医療機器メーカーと医薬品メーカーによる協業について検討しました。 （2021年2月15日発行 医機連通信第284号より抜粋。）

本稿では、2019年1月分調査から大幅に変更された薬事工業生産動態統計調査方法の主な事項を、改めて説明しました。 併せて、2020年12月24日に公表された「令和元年薬事工業生産動態統計年報」(2019年分)を用いて、国内市場規模、輸出入と逆輸入について概観しています。 （2021年1月15日発行 医機連通信第283号より抜粋。）

本稿では、医機連ジャーナル第108号のMDPROリサーチ｢保険医療関連オープンデータの利活用を考える｣で紹介した 15 種類のオープンデータの内、｢患者調査｣と｢NDB オープンデータ｣を用いて、｢高齢発症てんかん｣を事例にして、データの活用について考えました。 （2020年12月15日発行 医機連通信第282号より抜粋。）

本稿では、医療機器セグメントの売上高上位 20社のデジタルプラットフォームに対する取組み動向を調べ、国内企業の視点から予防、診断、治療、予後のそれぞれの医療フェーズ、とりわけ、治療や治療後の予後管理について考えました。 （2020年11月16日発行 医機連通信第281号より抜粋。）

本稿では、財務省が公表している「普通貿易統計」の品別国別表を用いて、2019年1月〜2020年8月に日本から米国、欧州、中国、その他の国へ輸出された医療機器の輸出金額の推移を調査しました。 （2020年10月15日発行 医機連通信第280号より抜粋。）

本稿では、「経済財政運営と改革の基本方針2020～危機の克服、そして新しい未来へ～」(骨太方針2020)の概要と、医療機器業界に関連すると思われる事項について概括しました。 （2020年9月15日発行 医機連通信第279号より抜粋。）

本稿では、COVID-19拡大前後で、デジタルヘルス企業に対する世界の投資動向の傾向について、Pitchbookデータベースを使ってチェックしました。 （2020年8月17日発行 医機連通信第278号より抜粋。）

本稿では、「薬事工業生産動態統計令和2年3月分月報」(2020年3月分)のデータを用いて、出荷数の減少している12種類の機器を対象に、国内生産、輸入、国内出荷、輸出、月末在庫各数量の推移を調査しました。 （2020年7月15日発行 医機連通信第277号より抜粋。）

本稿では、オープンデータを用いて、ICUやER等の高度急性期機能を有する病床数の平成29年度(2017年度)の現状を都道府県別に調べました。 （2020年6月15日発行 医機連通信第276号より抜粋。）

本稿では、イノベーションを創出する医療機器スタートアップに着目し、COVID-19感染拡大前の医療機器スタートアップを取り巻く投資環境を振り返りつつ、 COVID-19感染拡大後の投資環境の変化を追いました。 （2020年5月15日発行 医機連通信第275号より抜粋。）

本稿では、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の重症化対策に関わる集中治療室等の設備状況と相関すると思われる、人工呼吸器の保有数と新型コロナウイルス感染症致死率の相関関係を国別に比較しました。 併せて、日本、米国、イタリア、韓国の4か国を対象に、新規感染者数と致死率の推移について考察しています。 （2020年4月15日発行 医機連通信第274号より抜粋。）

本稿では、内視鏡手術用支援機器「ダヴィンチ」を対象に、平成29年度(2017年度)における都道府県別稼働率を「病床機能報告」と「NDB オープンデータ」を用いて算出し、検討しました。 （2020年3月16日発行 医機連通信第273号より抜粋。）

本稿では、プログラム医療機器において、国境をまたいで収集されるデータの種類を確認するために、モバイルアプリなどのプログラム医療機器を提供する企業のプライバシーポリシーから、これらの企業が収集しているデータを調査しました。 また、データの取り扱いにおける企業の課題と、メリットについても検討しています。 （2020年2月17日発行 医機連通信第272号より抜粋。）

本稿では、2019年1月分調査から大幅に調査方法が変更された改正版「薬事工業生産動態統計調査」の内容の説明と、現時点で公表されている9 か月分の月報データを用いて、データ利活用方法について概略を示しました。 （2020年1月15日発行 医機連通信第271号より抜粋。）

本稿では、過去13年間(2006年～2018年)の「薬事工業生産動態統計年報」を用いて、大分類ごとの国内市場規模(生産＋輸出－輸入)の推移を振り返りました。 （2019年12月15日発行 医機連通信第270号より抜粋。）

本稿では、2019年9月26日の「第24回 地域医療構想に関するワーキンググループ｣で公表された、診療実績が乏しい等の判断を受けた424の公立病院・公的病院等の再編統合等の再検証について取り上げました。 （2019年11月15日発行 医機連通信第269号より抜粋。）

本稿では、医療機器の開発状況を知るために、独立行政法人 医薬品医療機器総合機構（PMDA）が公表している認証データ(認証番号、製販業者名、販売名、一般的名称等の附属情報)を用いて、2015年から2018年の4年間の認証取得品目数の推移を分析しました。 （2019年10月15日発行 医機連通信第268号より抜粋。）

2019年10月に予定されている消費税率の引き上げが、医療機器市場へ影響を与える可能性がある為、本稿では、2014年の消費税率引き上げ時前後の医療機器市場を、薬事工業生産動態統計月報により振り返りました。 さらに、「平成30年薬事工業生産動態統計年報」(2018年分)のデータから、国内市場規模と国内生産品シェアの推移を概観しました。 （2019年9月15日発行 医機連通信第267号より抜粋。）

令和元年(2019年)7月31日付「医政発0731第7号厚生労働省医政局長通知」により、｢オンライン診療の適切な実施に関する指針｣の改訂が為されました。 本稿では、今回の改訂項目のうち、特に、オンライン診療システム事業者が係わる｢3. オンライン診療の提供体制｣について解説しました。 （2019年8月15日発行 医機連通信第266号より抜粋。）

本稿では、厚生労働省が衛生行政の実態把握を目的として公表している｢衛生行政報告例｣の平成24年(2012年)と平成29年(2017年)のデータを用いて、医療機器を製造し、販売等のために業許可・登録をしている企業の製造販売業許可数と、製造業登録数の推移を分析しました。 （2019年7月12日発行 医機連通信第265号より抜粋。）

「平成29年薬事工業生産動態統計年報」が、2019年4月に厚生労働省より公表されました。 本稿では、平成29年(2017年)年報のデータを用いて、2015年から2017年における国内市場規模と国内生産品シェアを概観しました。 （2019年6月14日発行 医機連通信第264号より抜粋。）

2019年3月29日付けで公布された「所得税法等の一部を改正する法律」(平成31年法律第6号)により、医療用機器の特別償却制度の見直しが行われました。 本制度は医療機関向けの特別償却制度ですが、医療機器の製造メーカー又は販売会社が関わる部分もあるため、本稿にて解説しました。 （2019年5月15日発行 医機連通信第263号より抜粋。）

2019年(平成31年)3月19日に閣議決定された、「医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律等」(｢薬機法｣という。)の一部を改正する法律案のうち、本稿では、医薬品、医療機器をより安全・迅速・効率的に提供するための開発から市販後までの制度改善点について取り上げました。 （2019年4月15日発行 医機連通信第262号より抜粋。）

本稿では、中国政府が2015年に発表した、中長期的な産業戦略｢中国製造 2025｣の10の重点分野の1つに挙げられた｢バイオ医療・高度医療機器｣に関する政策の詳細について、改めて整理しました。

また、2017年に新しい経済社会の概念として閣議決定された｢Society 5.0｣における医療機器に関連する具体的施策についても、併せて整理しています。

（2019年3月15日発行 医機連通信第261号より抜粋。）

本稿では、医療AIの分野において、保健医療に関連する内容に特化して、2018年12月分までの行政の動きを整理しました。

（2019年2月15日発行 医機連通信第260号より抜粋。）

本稿では、2006年から2013年における、日本、米国、欧州、中国、韓国の5大特許庁への出願状況から、市場としての各地域の傾向及び出願者の国籍の傾向の視点で、医療機器産業の動向についてまとめました。

（2019年1月15日発行 医機連通信第259号より抜粋。）

中国政府は、製造業強化へのロードマップとして「中国製造 2025」を2015年に発表しました。

本稿では、その重点分野の１つである「バイオ医薬品及び高性能医療機器」に関して、米国の中国からの輸入額と日本の米国への医療機器の輸出額を比較することで、米中間の対立が長期化した場合の日本の医療機器企業に対する影響を考察しました。

（2018年12月14日発行 医機連通信第258号より抜粋。）

本稿では、2016年分の「平成28年薬事工業生産動態統計年報」と、「第3回 NDBオープンデータ」(共に厚生労働省から公表)に関して概観しました。

（2018年11月15日発行 医機連通信第257号より抜粋。）

本稿では、行政によるベンチャー企業の育成事業の紹介および、医療機器領域におけるベンチャー企業の活動状況を踏まえて、国内医療機器ベンチャーに対して、大手の医療機器企業が求められる役割を提言しました。

（2018年10月12日発行 医機連通信第256号より抜粋。）

本稿では、2019年度予算における厚生労働省、経済産業省の医療機器関連概算要求の内容について、解説しました。

（2018年9月14日発行 医機連通信第255号より抜粋。）

本稿では、医療機器の第三者認証機関毎に、認証した品目数、全認証品目数に対するシェア、各認証機関に申請した製造販売業者1社辺りの認証品目数平均、ならびに認証件数の年次推移について、2005年8月～2018年4月末の期間で、調査しました。

（2018年8月15日発行 医機連通信第254号より抜粋。）

本稿では、国内上場企業22社の 2017年度決算報告書(IR情報)を基に、地域別(国内/海外)の売上高を調査しました。

（2018年7月13日発行 医機連通信第253号より抜粋。）

本稿では、2018年5月21日に行われた経済財政諮問会議の中で政府が示した、2040年度の社会保障給付費などの見通し内容について、解説しました。

（2018年6月15日発行 医機連通信第252号より抜粋。）

本稿では、経済産業省で行っている健康・医療関連のものづくり政策に関する審議会・研究会の１つである、「健康・医療情報の利活用に向けた民間投資の促進に関する研究会(ヘルスケア IT研究会)」の2018年4月の中間とりまとめ内容について、紹介しました。

（2018年5月15日発行 医機連通信第251号より抜粋。）

本稿では、国立研究開発法人日本医療研究開発機構(AMED)の｢医療機器開発のあり方に関する検討委員会｣から2018年3月に公表された報告書の中から、「社会・技術の変化を踏まえた医療のあり方の変化」と｢医療機器開発の注目領域｣に関して、紹介しました。

（2018年4月13日発行 医機連通信第250号より抜粋。）

本稿では、2018年2月7日の中央社会保険医療協議会で了承された2018年度の診療報酬改定について、医療機器産業に関連のある項目を取り上げ、紹介しました。

（2018年3月15日発行 医機連通信第249号より抜粋。）

本稿では、薬事工業生産動態統計の変更に関する総務省統計委員会での審議が終了し、2018年1月10日に答申が出されたため、省令交付に先立ち、報告企業にとって特に影響がありそうな変更内容について紹介しました。

（2018年2月15日発行 医機連通信第248号より抜粋。）

本稿では、2017年12月22日に厚生労働省から公開された「平成30年度(2018年度)　予算案概要」について紹介し、考察しました。

（2018年1月15日発行 医機連通信第247号より抜粋。）

本稿では、2017年にMDPROが収集した医療機器関連のニュースから各月1つの記事の見出しをピックアップし、同年の動向を振り返りました。

（2017年12月15日発行 医機連通信第246号より抜粋。）

本稿では、「ジャパン・ヘルスケアベンチャー・サミット2017」（2017年10月11日（水）～13日（金）パシフィコ横浜にて開催）への参加報告をおこないました。

（2017年11月15日発行 医機連通信第245号より抜粋。）

本稿では、米国におけるデジタルヘルスに関する規制のうち、2016年12月13日に成立した21st Century Cures Act(21世紀医療法)と2017年7月27日にFDAから発表されたDIGITAL HEALTH INNOVATION ACTION PLAN（デジタルヘルスイノベーション行動計画)の2つを取り上げて、紹介しました。

（2017年10月16日発行 医機連通信第244号より抜粋。）

本稿では、2017年8月下旬に厚生労働省及び経済産業省より出された2018年度予算の概算要求について、医療分野に関する項目を抜粋し、考察しました。

（2017年9月19日発行 医機連通信第243号より抜粋。）

本稿では、医療機器関連上場企業から公表されるIR情報より、2012～2016年度の5年間連続で医療機器セグメントにおける国内外売上高を開示している23社分を集計対象とし、海外売上高比率の推移より海外展開の状況について考察しました。

（2017年8月18日発行 医機連通信第242号より抜粋。）

本稿では、2017年6月27日に厚生労働省から公開された「保険医療分野におけるAI活用懇談会」の報告書について、その概要を紹介しました。

（2017年7月14日発行 医機連通信第241号より抜粋。）

本稿では、2017年5月30日に開催された「第９回未来投資会議」においてまとめられた「未来投資戦略2017」の素案について、その概要を紹介しました。

（2017年6月15日発行 医機連通信第240号より抜粋。）

本稿では、2017年3月27日に公表された薬事工業生産動態統計の2015年分の年報をもとに医療機器分類別の国内市場規模や国内生産品シェアを過去2年分の値と比較し、考察しました。

（2017年5月15日発行 医機連通信第239号より抜粋。）

本稿では、MDPROが実施した「医療機器関連産業意識調査」（回答数50社）の結果より、「医療機器開発で難しい、苦労している点」を取り上げて紹介しました。

（2017年4月14日発行 医機連通信第238号より抜粋。）

日本に適した医療機器産業のあり方、エコシステム的運用によるビジネス競争力の強化について考察しました。

本稿では、2017年2月17日の閣議にて一部変更が決定された「健康・医療戦略（2014年7月22日閣議決定）」の主な変更内容について、紹介しました。

（2017年3月15日発行 医機連通信第237号より抜粋。）

本稿では、厚生労働省より公開された「平成29年度（2017年度）予算概算要求の概要｣について紹介し、医療機器産業との関わりについて考察しました。

（2017年2月15日発行 医機連通信第236号より抜粋。）

本稿では、メディカルクリエーションふくしま2016に出展する中小モノつくり企業を対象にMDPROがおこなった「医療機器産業集積に関する意識調査｣の結果の概要について、紹介しました。

（2017年1月16日発行 医機連通信第235号より抜粋。）

本稿では、2016年にMDPROが収集した医療機器関連のニュースから各月1つの記事の見出しをピックアップし、同年の動向を振り返りました。

（2016年12月15日発行 医機連通信第234号より抜粋。）

本稿では、2016年10月12日に厚生労働省ホームページに公開された第1回NDBオープンデータについて、その概要を紹介し、参考として画像診断の「コンピューター断層撮影（CT撮影）（一連につき）」の各都道府県ごとの算定回数データをグラフ化して示しました。

（2016年11月15日発行 医機連通信第233号より抜粋。）

本稿では、衛生行政報告例より製造業、製造販売業の許可届出数の2005年から2014年までの10年間の推移と薬事工業生産動態統計より製造所等数及び生産額の同10年間の推移について集計・比較し、考察しました。

（2016年10月15日発行 医機連通信第232号より抜粋。）

本稿では、医療機器の産業動向を把握するための基礎資料として、経済産業省が公表している工業統計を取り上げ、その医療機器関連品目の出荷額と厚生労働省が公表している薬事工業生産動態統計の生産金額を比較し、考察しました。

（2016年9月15日発行 医機連通信第231号より抜粋。）

本稿では、2016年8月12日までに医療機器関連上場企業42社が公表したIR情報をもとに、2016年度第一四半期の売上高と営業利益を集計し、対前年比の増減について考察しました。

（2016年8月15日発行 医機連通信第230号より抜粋。）

本稿では、2015年7月の薬事工業生産動態統計月報より記載追加された「利用上の参考事項　６．輸出入の数値についての注意事項」に触れ、輸出入額を財務省から公表される貿易統計と比較して、その違いについて考察しました。

（2016年7月15日発行 医機連通信第229号より抜粋。）

本稿では、2016年6月2日に閣議決定された「経済財政運営と改革の基本方針2016」（いわゆる、骨太の方針）及び「日本再興戦略2016｣より、医療・健康分野に関する概要をまとめて紹介しました。

（2016年6月15日発行 医機連通信第228号より抜粋。）